自宅にサウナをつくりたい。ただ、一括で支払うとなると負担は小さくありません。会社を経営していれば「事業の経費にできないか」、新築を考えていれば「住宅の費用と一緒に、住宅ローンへ組み込めないか」という疑問も出てきます。自宅サウナでは、設備やデザインと同じくらい、税務と資金計画が重要になります。
先に答えを言ってしまうと、自宅サウナの費用が事業上の経費として認められることも、新築・リフォーム費用の一部として住宅ローンの対象になることもあります。ただ、どちらも自動的に認められるわけではありません。
- 誰が所有するのか
- 誰が利用するのか
- 何の目的で設置するのか
- 住宅と一体になった設備か
- 事業利用と個人利用を分けられるか
- 金融機関が融資対象として認めるか
これらによって判断が変わります。今回は、サウナ室の設計・施工を行う有限会社D'STYLE／自社sauna KUUTAが、自宅サウナの経費計上と住宅ローンについて、計画前に確認しておきたいポイントを解説します。
本記事は一般的な考え方を解説するもので、個別案件の税務判断や融資承認を保証するものではありません。契約前に税理士、金融機関、建築会社へご確認ください。
自宅サウナは経費になるのか
ここで押さえておきたい前提がひとつあります。会社や事業で支払ったからといって、すべてが経費として認められるわけではありません。
個人事業主の場合、家事上の費用は原則として必要経費になりません。事業と私生活の両方に関係する家事関連費については、取引記録などに基づき、事業上必要な部分を明確に区分できる場合に限って、その部分を必要経費へ算入できると国税庁は説明しています。
法人の場合も、会社の事業に必要な設備なのか、社長や家族の個人的な生活設備なのかによって取り扱いが変わります。特に、社長の自宅へ会社負担でサウナを設置し、実際には社長や家族だけが使用している場合は、会社の福利厚生設備ではなく、特定の役員に対する経済的利益や給与等として扱われる可能性があります。国税庁の通達でも、会社の負担が業務上必要なものか、特定の役員や従業員が個人的に負担すべきものかによって取り扱いを分けています。
法人がサウナを導入する場合
法人がサウナを導入する場合、主に次のような利用形態が考えられます。
1．サウナ事業や宿泊事業の設備として使用する
次のような使い方であれば、事業との関連性を比較的説明しやすくなります。
- 有料のサウナ施設として運営する
- ホテル、旅館、貸別荘の宿泊設備として使用する
- サウナ商品の展示場やモデルルームとして使用する
- 撮影、商品検証、研修に使用する
- 顧客へ提供するサービスとして使用する
この場合、サウナの導入によって売上が発生する、集客につながる、商品開発や営業活動に使用するといった事業目的を明確にしておく必要があります。ただし、サウナ本体や設置工事費の全額を、購入した年に一括で経費計上できるとは限りません。
サウナ室、電気設備、ストーブ、チラー、建物に固定された設備などは、一般的に減価償却資産として扱われる可能性があります。減価償却資産の取得費は、原則として購入時に全額を経費にするのではなく、法定耐用年数に応じて複数年に分けて経費化します。何を「建物」「建物附属設備」「器具備品」などに分類するかは、設置方法や契約内容によって異なるため、税理士へ確認が必要です。
2．従業員の福利厚生施設として使用する
従業員向けの福利厚生設備としてサウナを設ける方法も考えられます。ただし、福利厚生として説明するには、少なくとも次の条件を整える必要があります。
- 一部の役員だけでなく、従業員が利用できる
- 特定の人だけを優遇する制度ではない
- 利用方法や申請方法が決められている
- 社内へ制度を周知している
- 実際に従業員が利用できる場所と環境になっている
- 費用が会社規模に対して著しく過大ではない
国税庁も、非課税の福利厚生として扱うには、役員・従業員にとって均等な制度であることが必要という考え方を示しています。社長の自宅内に設置したサウナを「全従業員が利用できます」と規程に書いただけでは十分とは限りません。従業員が社長の生活空間へ入らなければ利用できない構造や、実際の利用者が社長と家族だけという状況では、福利厚生施設としての説明は難しくなります。
3．会社所有の保養施設として使用する
会社が所有または賃借する別荘、保養所、宿泊施設へサウナを設置し、従業員が利用する方法もあります。この場合も、次のような運用体制が必要です。
- 保養施設の利用規程
- 予約または申請方法
- 利用できる対象者
- 利用料金の有無
- 鍵や設備の管理方法
- 利用実績
- 清掃、点検、維持管理の記録
会社が施設を所有しているだけで、自動的に福利厚生費として認められるわけではありません。実際の使用状況と、特定の役員だけが利益を受ける仕組みになっていないかが重要です。
4．取引先との商談や接待に使用する
取引先を招き、サウナを利用しながら交流する「サウナミーティング」も考えられます。ただし、取引先との商談を行ったという理由だけで、サウナの設置費用全額を交際費や会議費として処理できるわけではありません。
サウナ本体や工事費は、設備の取得費として資産計上が必要になる可能性があります。一方、実際に取引先を招いた際の飲食費、交通費、施設運営費などについては、支出目的や参加者、金額、内容に応じて、交際費や会議費などの取り扱いを検討します。「取引先と一度使ったから、設備全体が交際費になる」という考え方は避ける必要があります。
個人事業主が自宅サウナを経費にする場合
個人事業主やフリーランスの場合、自宅サウナを100％事業用として処理するのは、一般的には簡単ではありません。自宅に設置され、本人や家族も自由に使えるサウナは、事業利用と私生活上の利用が混在しやすいためです。
事業との明確な関連性が必要
経費として検討できる可能性があるのは、例えば次のようなケースです。
- サウナ施設を運営している
- サウナ商品の販売・施工業を行っている
- サウナ専門のライターや映像制作者として使用している
- 商品テストや比較検証に継続的に使用している
- 自宅サロンや宿泊事業の顧客向け設備として使用している
- 有料サービスの一部として顧客へ提供している
一方、次のような理由だけでは、事業上の必要経費として説明することは難しいと考えられます。
- 仕事の疲れを取るため
- 集中力を高めるため
- 経営者として健康を維持するため
- 仕事関係者がたまに利用するため
- SNSへ数回投稿するため
健康管理や気分転換は仕事にも影響しますが、通常は個人の生活上の支出との区分が難しいためです。
家事按分は「都合のよい割合」で決めない
個人事業主が事業と私生活の両方でサウナを使用する場合は、事業利用部分を合理的に分ける家事按分を検討します。按分基準として考えられるものには、次のような項目があります。
- 事業で使用した時間
- 顧客への提供回数
- 撮影や検証に使用した日数
- 事業専用部分の床面積
- 予約記録
- 売上に関係する利用実績
- 電気使用量
ただし、「半分くらい仕事に使っていると思うので50％」という感覚だけで割合を決めるのは危険です。帳簿や利用記録などによって、第三者へ説明できる基準にする必要があります。国税庁も、家事関連費について、業務の遂行上直接必要な部分を明確に区分できることを求めています。
記録を残せば必ず経費になるわけではない
利用記録や写真、社内規程は重要ですが、記録を作れば経費として認められるわけではありません。記録は、実際に存在する事業目的や利用実態を説明するための資料です。
保存しておきたい資料
- サウナを導入した事業目的
- 稟議書や社内決定資料
- 見積書、契約書、請求書
- 所有者が分かる資料
- 設置場所の平面図
- 福利厚生施設または保養施設の利用規程
- 社内への案内メール
- 予約表や利用記録
- 顧客への提供記録
- 撮影、検証、研修などの実施記録
- サウナに関係する売上記録
- 修理、清掃、点検記録
書類の内容と実際の利用状況が一致してはじめて、これらの資料が生きてきます。
発注前に税理士へ相談する
自宅サウナの経費計上を検討している場合は、設置後ではなく、発注前に税理士へ相談することをおすすめします。相談の場では、「経費になりますか」に加えて、次の点まで確認しておくと安心です。
- 法人と個人のどちらが契約するか
- 土地や建物の所有者は誰か
- サウナ設備の所有者は誰か
- 事業と個人の利用割合
- 資産区分
- 法定耐用年数
- 消費税の取り扱い
- 電気代や維持費の按分方法
- 役員への経済的利益に該当しないか
- 住宅ローン控除との関係
これらを整理しておくと、後から契約名義や請求書を変更するリスクを減らせます。
自宅サウナを住宅ローンに組み込めるのか
自宅サウナの費用を住宅ローンへ含められるかどうかは、金融機関、商品、設置方法、建築契約の内容によって異なります。一般的には、新築や大規模リフォームの計画段階で、建物と一体となった設備として見積書や工事請負契約へ含める方が、金融機関へ説明しやすくなります。
ただし、建築会社の見積書へ記載すれば必ず融資対象になるわけではありません。最終的に融資対象として認めるかどうかを決めるのは、住宅ローンを扱う金融機関です。
買うか、借りるか。まず入口の判断で迷う場合は、自宅サウナは、レンタルか購入か。もあわせてご覧ください。購入を前提に、その資金をどう組むかを考える段階が、この記事のテーマです。
新築住宅にサウナを設置する場合
新築住宅へビルトイン型のサウナを設置する場合は、できるだけ早い段階で次の関係者へ伝えます。
- ハウスメーカーまたは工務店
- 設計士
- 金融機関
- サウナ施工会社
- 電気工事会社
- 必要に応じて税理士
建築工事の一部として組み込む
建築会社がサウナ工事を含めて請け負う場合は、建物本体工事、追加工事、設備工事などとして、住宅全体の見積書や請負契約へ含める方法があります。サウナには、本体以外にも次の工事が必要になる場合があります。
- 断熱・気密工事
- 防水・排水工事
- 換気工事
- 200V専用電源
- 専用ブレーカー
- 照明・制御設備
- 給排水設備
- サウナストーブの設置
- 防火・遮熱工事
- ベンチ、扉、ガラス工事
本体価格だけで資金計画を組むと、後から必要工事が増え、予算が不足する可能性があります。
D'STYLEへ直接発注する場合
D'STYLEへサウナを直接発注し、建築会社へ施工調整を依頼する方法もあります。いわゆる施主支給に近い形ですが、住宅ローンへ含められるかどうかは金融機関によって異なります。計画初期に、次の資料を金融機関へ提出できるようにします。
- D'STYLEの見積書
- サウナ室の図面
- 製品仕様書
- 建築会社の資金計画書
- 工事区分表
- 支払い予定表
- 建築会社との連携方法
建築会社の見積書へ「施主支給品」と書くだけで認められるとは限らないため、住宅ローンの事前審査または本審査前に確認してください。また、住宅ローンの融資実行時期と、サウナ工事の着手金・中間金・完成金の支払い時期が合わない場合があります。資金実行前に支払いが必要なときは、自己資金やつなぎ融資についても確認が必要です。中古住宅購入とリフォームを組み合わせる【フラット35】リノベでも、リフォーム工事完了後に資金が実行され、状況によってはつなぎ融資が必要になると案内されています。
中古住宅の購入と同時にサウナを設置する場合
中古住宅を購入し、入居前にサウナを設置する場合は、物件購入費とリフォーム費をまとめて借りられる住宅ローンや、リフォーム一体型の商品を検討します。住宅金融支援機構の【フラット35】リノベにも、中古住宅を購入後にリフォームする「リフォーム一体タイプ」があります。ただし、住宅やリフォーム内容が所定の技術基準を満たすことが条件であり、サウナ設置だけで自動的に対象になる制度ではありません。
物件購入前に、金融機関と施工会社へ次の内容を確認します。
- 住宅の購入価格
- サウナを含むリフォーム総額
- 建物の劣化状況
- 電気容量
- 換気経路
- 防水・排水条件
- サウナを設置できるスペース
- 融資実行時期
- 住宅ローン商品の対象工事
既存住宅へ後付けする場合
すでに所有している住宅へサウナを設置する場合、現在の住宅ローンへ後から単純に追加できるとは限りません。主な資金調達方法としては、次の選択肢があります。
- 自己資金
- リフォームローン
- 無担保ローン
- 住宅ローンの借り換えとリフォーム資金の一本化
- 金融機関が扱う有担保リフォームローン
- D'STYLEが案内する提携ローン等
金利、返済期間、抵当権、手数料、団体信用生命保険などの条件は商品ごとに異なります。借り換えの場合は、新しい融資の事務手数料、保証料、抵当権の抹消・設定費用なども含めて比較する必要があります。
屋外サウナは住宅ローンの対象になるのか
屋外へ設置するキャビン型サウナやバレルサウナは、金融機関によって判断が分かれやすい設備です。次の条件によって、建物の一部、附属建物、外構設備、動産など、評価が異なる可能性があります。
- 基礎へ固定されているか
- 簡単に移動できる構造か
- 給排水や電気が恒久的に接続されているか
- 建築確認等が必要な規模・構造か
- 登記対象となるか
- 住宅と同じ工事契約に含まれているか
- 金融機関の担保評価対象になるか
屋外サウナだから必ず住宅ローンの対象外というわけではありませんが、室内に組み込むサウナより個別判断になりやすいと考えられます。見積もりを依頼する前後の段階で、金融機関へ製品資料と設置計画を提示してください。
住宅ローンへ組み込むメリット
サウナ費用を住宅ローンの対象にできた場合、主に次のメリットがあります。
- 長期返済によって月々の支払いを抑えやすい
- 自己資金を手元に残せる
- 住宅とサウナの工事費をまとめて管理できる
- 設計段階から電気・換気・防水を計画できる
- 後付け工事より建物との一体性を高めやすい
ただし、月々の支払いが小さくなることと、総支払額が安くなることは同じではありません。返済期間が長くなれば、金利が低くても総利息が増えることがあります。また、ストーブや制御機器などの交換時期よりも住宅ローンの返済期間が長くなる可能性があります。35年ローンへ組み込んだ場合、将来設備を交換した後も、当初の工事費を返済している状況が起こり得ます。
住宅ローン控除と融資対象は別の話
住宅ローンで借りられたからといって、その借入額すべてが住宅ローン控除の対象になるとは限りません。住宅ローン控除には、床面積、所得、居住開始時期、省エネ性能、借入期間などの要件があります。
令和8年度税制改正では、住宅ローン減税の適用期限が令和12年、2030年12月31日の入居分まで延長されていますが、住宅性能、入居年、世帯条件などによって借入限度額や控除期間が異なります。また、店舗・事務所などと併用する住宅では、床面積の2分の1以上を専ら自己の居住用として使用することが、基本的な要件の一つです。
サウナ室を事業専用設備として経費計上する一方で、同じ部分について住宅ローン控除も最大限受けられるとは限りません。店舗併用住宅などでは、住宅ローン控除の対象額を居住用部分に応じて計算する場合があります。経費計上と住宅ローン控除の両方を検討する場合は、契約前に税理士へ相談してください。
自宅サウナの資金計画で注意したい6つの落とし穴
1．住宅完成後に別発注する
住宅ローンの審査が終わり、融資金額が確定した後でサウナを追加すると、追加費用を住宅ローンへ含められないことがあります。サウナを検討している場合は、間取りを決める前に建築会社へ伝えてください。
2．サウナ本体の価格だけで計画する
サウナ本体以外に、電気、断熱、換気、防水、基礎、運搬などの費用が発生します。D'STYLEでは、本体価格だけでなく、設置に必要な工事を含めた全体見積もりを作成します。
3．金融機関へ確認せず契約する
「建築会社の見積書へ入っているから大丈夫」と考え、先に契約するのは危険です。金融機関が融資対象外と判断した場合、サウナ費用を自己資金で支払わなければならない可能性があります。
4．経費と住宅ローン控除を同時に最大化しようとする
事業専用設備として扱うほど、居住用設備としての説明が難しくなる場合があります。反対に、家族が日常的に使う設備を事業専用として100％経費計上することにも無理があります。税務上の扱いと融資上の扱いを分けて整理してください。
5．返済期間だけを長くする
返済期間を延ばせば月々の支払いは減りますが、総利息、設備の交換時期、将来の修繕費も考慮する必要があります。サウナストーブやチラーなどの機械設備は、住宅そのものと同じ期間使えるとは限りません。
6．名義や請求書を後から変更する
経費計上や融資のために、契約後に名義や請求内容を事実と異なる形へ変更することは避けなければなりません。最初に、誰が発注し、誰が所有し、誰が支払うのかを決めてください。
D'STYLE／KUUTA saunaが対応できること
D'STYLEでは、サウナ本体を販売するだけでなく、新築・リフォームの設計段階から建築会社と連携できます。
- サウナ室の図面作成
- 建築会社向けの納まり資料
- サウナ本体と工事費を分けた見積書
- 電気工事の必要容量
- 給気・排気計画
- 断熱・気密・防水仕様
- ストーブと制御機器の仕様書
- 前室を含めたKUUTA saunaの計画
- 屋外サウナの基礎・電源計画
- 工事区分と支払い時期の整理
- 金融機関へ提出するための資料準備
ただし、経費として認められるか、住宅ローンの対象になるかをD'STYLEが確約することはできません。税務判断は税理士や税務署、融資判断は金融機関が行います。私たちは、税理士、金融機関、設計士、工務店が判断しやすいよう、サウナの仕様、金額、工事範囲を明確にする役割を担います。
自宅サウナを計画する際の確認手順
自宅サウナの導入を具体的に進める場合は、次の順番が安全です。
1．使用目的を決める
個人利用、福利厚生、宿泊事業、店舗、撮影、商品検証など、目的を整理します。
2．設置場所を決める
屋内、屋外、住宅一体型、別棟型など、設置方法を検討します。
3．サウナ全体の概算見積もりを取る
本体だけでなく、電気、換気、断熱、防水、基礎などを含めます。
4．建築会社へ相談する
新築やリフォームの全体工程へ組み込めるか確認します。
5．金融機関へ資料を提出する
見積書、図面、仕様書を提示し、融資対象になるか確認します。
6．税理士へ相談する
事業利用を予定している場合は、契約名義、資産区分、按分、住宅ローン控除への影響を確認します。
7．融資と税務の方針が決まってから契約する
発注は、審査や税務確認が終わってから。この順番が肝心です。
まとめ｜自宅サウナは資金計画と設計を同時に進める
自宅サウナの費用は、条件を満たせば事業上の資産や経費として扱える可能性があります。しかし、自宅に設置しただけで経費になるわけではありません。法人の場合は、会社の事業設備または従業員が公平に利用できる福利厚生設備であることを説明できる必要があります。個人事業主の場合は、事業との直接的な関連性と、私生活上の利用を除いた合理的な按分が必要です。
また、新築やリフォームの計画段階からサウナを組み込み、金融機関が認めた場合は、住宅ローンやリフォームローンの対象になる可能性があります。重要なのは、設置後に経費や融資の方法を考えるのではなく、設計を始める段階で、サウナ施工会社、建築会社、金融機関、税理士が情報を共有することです。
設置してから考えるのではなく、
設計を始める段階で、お金の道筋まで一緒に決めておく。
KUUTA saunaでは、個人宅、別荘、店舗、宿泊施設など、用途に合わせてサウナ室の設計・施工をご提案しています。新築住宅やリフォームへサウナを組み込みたい方は、間取りが確定する前にご相談ください。住宅全体の計画に合わせ、ストーブ、前室、断熱、換気、電気、防水まで含めた見積もりを作成します。ご相談は無料です。
本記事は2026年7月時点の一般的な制度・考え方を基に作成しています。税制、融資商品、金利、審査条件は変更される場合があります。
※税務・融資の判断は必ず税理士・金融機関にご確認ください。
